【大阪オフィス】財務・会計コンサルタント
財務・会計分野にてクライアントの経営課題を解決し、変革をもたらすコンサルティングに従事して頂きます。
- USCPA全科目合格
- 公認会計士
- 未経験OK
- 転勤なし
- 英語を使う仕事
- 産休・育休取得実績あり
- 育児中の社員在籍中
- 資格取得を応援
- 完全週休2日制
- 交通費全額支給
- 年間休日120日以上
募集概要
会社名 | 大手総合コンサルティングファーム |
ポジション | 【大阪オフィス】財務・会計コンサルタント |
年収 | 450万〜550万 ※経験・能力を考慮のうえ、当社規定により優遇 ※昇給年1回、賞与年2回(6月、12月) |
募集背景 | 業容拡大に伴う増員 |
JOB-No. | 300419 |
仕事の内容
会計・財務・内部統制・BI(Business Intelligence)等の経営管理分野において、クライアントの経営課題解決・持続可能な変革をもたらすコンサルティング(=CFO支援)を行います。
【具体的には・・・】
■国際会計基準(IFRS)の対応支援
■グローバル連結経営の導入
■内部統制の強化
■M&A後の統合支援 等
※入社後の業務内容(役割)は、即戦力としてクライアントに価値を提供できる業務領域/業種/テクノロジーの専門性と、今後の中長期的な志向の双方を勘案して決定します。
【具体的には・・・】
■国際会計基準(IFRS)の対応支援
■グローバル連結経営の導入
■内部統制の強化
■M&A後の統合支援 等
※入社後の業務内容(役割)は、即戦力としてクライアントに価値を提供できる業務領域/業種/テクノロジーの専門性と、今後の中長期的な志向の双方を勘案して決定します。
応募要件
必須条件 |
【下記いずれかの要件を満たす方】 ■コンサルティングファームでの実務経験2年以上 ■公認会計士・USCPA(米国公認会計士)の有資格者/合格者で、今後会計コンサルタントとして活躍することを希望する方 ■一般事業会社における経理・財務・内部統制の実務経験(3年以上) ■システムインテグレーター等、IT関連企業での実務経験2年以上 ※マネージャー以上の場合は、コンサルタント実務経験及びプロジェクトマネジメントの経験が必須要件となります。 |
歓迎する経験 |
■コンサルティングファームでの実務経験者歓迎 ■SAP、Oracleの導入・構築に関わるプロジェクト経験者歓迎 |
求める人材 | ■これまでの知識・経験を活かして、コンサルタントとして活躍することを希望する方 |
担当キャリアアドバイザーより
日本発のコンサルティング会社であるが故に、重要な意思決定は主にヘッドクオーターである日本拠点で行い、プロジェクトのイニシアチブを握ることが可能となります。主体的にサービスを提供できる同社であるからこそ、クライアントと共に変革へ挑戦することができると思います。プロジェクトが増加している中、コンサルティング経験者に限らず積極的な採用活動を行っておりますので、これまでの経験や知識を活かしてコンサルティングファームに転職したいとお考えの方も歓迎です。
応募詳細
雇用形態 | 正社員 |
勤務地 | 大阪府 大阪市北区 |
勤務時間 |
9時〜18時 |
年収 | 450万〜550万 ※経験・能力を考慮のうえ、当社規定により優遇 ※昇給年1回、賞与年2回(6月、12月) |
待遇・福利厚生 | 健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 通勤手当 残業手当 財形貯蓄制度 団体生命保険 退職金制度 公認会計士企業年金 健康保険組合カフェテリアプラン ワークライフバランス支援制度(育児支援、介護支援) 出産祝い金(第3子以降100万円) 資格取得支援制度 等 |
休日・休暇 | 完全週休2日制(土・日) 祝日 年末年始 年次有給休暇(初年度13日 ※入社月に応じて付与日数変動あり) 特別休暇 慶弔休暇 配偶者出産休暇 マタニティ休暇 産前産後休暇 育児休暇 子育て支援休暇 介護休暇 子の看護休暇 等 |
この会社について
事業内容 |
■マネジメント コンサルティング(経営診断・戦略立案・M&A・アライアンス) ■ビジネスプロセス コンサルティング(業務改革・組織改革・アウトソーシング) ■ITコンサルティング(IT 戦略・企画立案・システム開発・パッケージ導入・保守) ■アウトソーシング |
設立 | 1981年 |
資本金 | 620,000万 |
従業員数 | 5915人 |
会社の特徴 |
■アジアを中心とした海外ネットワークを通じ、各国や地域に即したグローバル・サービスを提供している総合コンサルティングファーム。 ■日本にヘッドクオーターを置き、重要な意思決定は主に日本で行いプロジェクトのイニシアチブを握っている。 ■海外に約70拠点を有し、国や地域で異なる法制度や商習慣、ビジネス形態を熟知し、特有の文化・風土を理解したうえで、クライアントのビジネス要件に適応したコンサルティングサービスを提供。 ■人材育成において「Up or out」でなく「Up and grow」という考えで、各人の成長スピードに合わせ能力の伸長を支援している。 |