グローバル経理業務(連結決算、企業買収サポート)、経理部マネージャー
- 転勤なし
- 英語を使う仕事
- 上場企業
- 産休・育休取得実績あり
- 資格取得を応援
- 完全週休2日制
- 交通費全額支給
- 社宅・家賃補助制度
- 年間休日120日以上
募集概要
会社名 | グローバル展開を担う大手電機・医療機器メーカー |
ポジション | グローバル経理業務(連結決算、企業買収サポート)、経理部マネージャー |
年収 | 700万〜1100万 ※同社規定による |
募集背景 | 組織体制強化に向けた採用 |
JOB-No. | 303009 |
仕事の内容
経理部のマネージャーとして、グローバル経理業務を担っていただきます。
【職務内容】
1.連結決算業務(IFRS)、制度決算、月次決算
2.グループ会計方針書制定およびグループ会社指導
3.企業買収他経営戦略に係る経理面での全社支援サポート
【具体的な業務】
1.制度連結決算業務(四半期決算、年度決算)および月次連結決算業務
(グループ会社の決算情報収集~連結財務諸表作成までの連結決算業務)
2.経営層向け報告・分析資料作成および外部に向けた決算開示書類の作成
3.IFRSによるグループ会計方針書の制定、グループ会社への会計方針の指導・定着
4.企業買収など特命事項について経理面でマネージメントをサポート
【キャリア入社者の担当業務/期待する役割】
採用要件に記載のスキルを活かし、経理部の中心メンバーとして会社へ貢献、次ステップでは組織リーダーとして幹部候補としての役割を期待されています。
【職務内容】
1.連結決算業務(IFRS)、制度決算、月次決算
2.グループ会計方針書制定およびグループ会社指導
3.企業買収他経営戦略に係る経理面での全社支援サポート
【具体的な業務】
1.制度連結決算業務(四半期決算、年度決算)および月次連結決算業務
(グループ会社の決算情報収集~連結財務諸表作成までの連結決算業務)
2.経営層向け報告・分析資料作成および外部に向けた決算開示書類の作成
3.IFRSによるグループ会計方針書の制定、グループ会社への会計方針の指導・定着
4.企業買収など特命事項について経理面でマネージメントをサポート
【キャリア入社者の担当業務/期待する役割】
採用要件に記載のスキルを活かし、経理部の中心メンバーとして会社へ貢献、次ステップでは組織リーダーとして幹部候補としての役割を期待されています。
応募要件
必須条件 |
【下記すべてを満たす方】 ■国際会計基準(IFRS)経験 ■企業買収、組織再編などにおける経験・知見 ■英語ビジネスレベル |
歓迎する経験 |
■クローバル税務スキル ■会計士・税理士資格(必須ではありません) ■IT、OAスキル |
求める人材 | ■チャレンジ精神が旺盛で、リーダー候補者として周囲から広く信頼され、リーダシップを発揮できる方 |
担当キャリアアドバイザーより
■グローバル展開する経営活動を通じて経理面だけでなく広く実務のノウハウを習得することができます。
■国際感覚を養いながら、複合的な課題に取り組み解決に導くことで、そのノウハウや知見を習得することができます。
■リーダーとしてマネージメントスキルを経験・習得することができます。
■国際感覚を養いながら、複合的な課題に取り組み解決に導くことで、そのノウハウや知見を習得することができます。
■リーダーとしてマネージメントスキルを経験・習得することができます。
応募詳細
雇用形態 | 正社員 |
勤務地 | 東京都 港区 |
勤務時間 |
9時15分〜17時40分 |
年収 | 700万〜1100万 ※同社規定による |
待遇・福利厚生 |
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険 住宅手当 家族手当 裁量労働手当、確定拠出年金制度、確定給付年金制度、退職金前払い精度(選択性) ※以前お勤めの会社における企業年金の脱退一時金について、条件付きで当社の確定拠出年金制度での受け入れが可能です。 |
休日・休暇 | 土曜日 日曜日 年末年始 夏期休暇 有給休暇 年次有給休暇(15~20日)、結婚休暇、育児休業制度、介護休業制度など |
この会社について
事業内容 |
材料・光学・微細加工・画像の4つのコア技術を基盤に、中核事業である情報機器や戦略事業のオプト(光デバイス)をはじめ、医療、印刷、計測機器などの事業を展開しています。 ●情報機器事業 ●オプト事業 ●ヘルスケア事業 ●印刷事業 ●計測機器事業 ●インクジェット事業 ●プラネタリウム事業 |
設立 | 1936年 |
資本金 | 3,751,900万 |
従業員数 | 43961人 |
会社の特徴 |
●持株会社である当社のもと、5つの事業会社と2つの共通機能会社によって構成された企業グループです。 ●グループの中国工場の省エネ対策を強化し、二酸化炭素(CO2)排出量の現時点から約1割の削減をめざしています。 |